約9割が復職果たす うつ対策 認知行動療法の現場視察

東京都議会公明党（中島義雄幹事長）は15日、世田谷区の都立中部総合精神保健福祉センターを訪れ、うつ病などの治療法として注目を集める認知行動療法（CBT）について、関係者と意見交換した。これには、友利春久副団長をはじめ、藤井一幹事長代行、小磯善彦、野上純子の両副幹事長、松葉多美子副政調会長ら各都議が参加した。

同センターは、多様な手法のCBTを積極的に活用し、うつ病により失職・休職中の患者を対象にした通所訓練や、若年者向け薬物再乱用防止プログラムなどを実施している。このうち、復職をめざす「うつ病リターンワークコース」では、2005年度から5年間で、利用終了者335人に対し、約9割の300人が復職（転職含む）を果たしたという。

この中で、菅原誠・生活訓練科長（精神科医）は、CBTが注目される理由として、軽症・慢性型のうつ病や発達障がいに対し「薬物療法の効果が乏しい」と指摘。その上で、薬物療法に加え、精神療法としてのCBTを取り入れることによって、治療に効果があると説明した。

視察を終えた藤井幹事長代行らは「認知行動療法の普及啓発を進めるとともに、治療を行う専門医などの人材育成に向けて全力を尽くしたい」と述べた。